本当に恐れるべきは・・・

 ワクチンは本当に救世主？

「︎元の生活に戻すにはワクチン必要！」の風潮が徐々にできつつあります。自粛生活や経済打撃から抜け出す為にと、多くの人がワクチンを待望しているのではないでしょうか？

しかし、このワクチンこそが落とし穴！という視点も必要です。

通常開発に5〜10年かかるワクチンが僅か1年で完成し、人類初の「核酸（DNA）ワクチン」であることからも、警戒の声を挙げる人が日本でも増えています（東京では定期的にデモが行われています）。

人々がコロナに怯え、自粛で生活に困窮するほど必要性を信じてワクチンを打つ、すると製薬企業や資本家が利益を上げ、それを手助けした日本の政治家にも莫大な献金が入ることは一つの事実として認識しておく必要があります。

実際にデンマークではワクチン強制法案が成立し、ドイツのメルケル首相も強制化を狙っていたり、どうしてもワクチンを打たせたい思惑が顕在化しているのです。

ワクチンと免疫を正しく知る 

ワクチン（予防接種）とは体に直接注入する劇薬です。水銀やアルミニウムなどの金属、ホルムアルデヒト、人間の赤ちゃんの細胞、動物の細胞、蛾の幼虫の細胞などが使用され、自閉症や知的障害、不妊や身体麻痺、アレルギーの副反応の危険性は長年議論のあるところです。

私達はなぜ赤ちゃんの頃から当たり前のように接種しているのか、本来は疑問を持つべきとも言えます。

現代でも風邪を治す薬は存在しません。風邪の症状を押さえ込む対症療法の薬でしかなく、実際に「風邪薬を発明すればノーベル賞ものだ」という言葉があります。

結局、いかなる病気も最後は自己免疫が病気を乗り越えるのを待つしかないのです。自己免疫こそが私達一人一人のお医者さんなのです。 

少女達の薬害を忘れてはいけない

2010年から国が推奨していた子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）によって多くの若い女性が全身痙攣や半身不随などの障害を負い、今も苦しんでいることをご存知でしょうか。

当時、日本政府と大手の外資製薬企業が手を組み、子宮頸がんの危険性とワクチンの必要性を広報し、全国の小学6年～高校1年生を対象に接種を推奨しました。結果として政府とワクチンを善だと信じた少女達が被害者となり、薬害訴訟にまで発展したという事件です。

そして2020年の現在、再び政府とメディアが一丸となって病気の危険性を煽り、私達にワクチンを推奨しています。

一体なぜ、98%以上の人が無症状あるいは自己回復している弱毒ウイルスに、リスクを伴うワクチンが必要なのでしょうか？

「国が国民の健康を害するはずない！」と思う人もいるかもしれませんが、国が国民ではなく資本（多国籍企業）に迎合する政治やグローバリズムを理解する必要があります。

日本が農薬使用量世界一であること、水道民営化で水道事業を外国に売っていること、日本固有の種を保護する法律を変えて外国の種会社から買うよう推進しているのは私達国民のためでしょうか？今回のように複数の国が同じ方向を向くのも、同じ資本によって国が動かされていることを表しています。

2,000人のドイツ医師が立ち上がった！

このような疑問は何も私一人ではなく、世界中で政治家や専門家、学者が警鐘を鳴らしていることです。 

実際にドイツでは、医師や専門家2,000名以上が『啓蒙のための医師団』を設立し、医学的根拠を欠くマスメディアの煽り報道を批判し、このパンデミックを「演出」「詐欺のトリック」として医療利権の闇も鋭く指摘しています。

医師団の活動はボランティアで運営費は全て寄付によるため政治や企業との癒着のないクリーンな団体です。寄付金で新聞を発行したりウェブサイト

私達はいま、実態とそぐわない恐怖を植え付けられ、世界中を巻き込んだ一大マーケティングの渦中にいるのではないでしょうか?